センターニュース第37号でお知らせしました，「日本−英国間の2MbpsのSINET国際専用回線」については，開通日が遅れ11月1日(金)となりました。訂正してお詫びいたします。
(ネットワーク課)
昨年同様，学術情報センターシステム(情報検索サービス，電子メールサービスおよび国際電子メールサービス)を平成9年度も引き続き利用する方は，平成9年2月3日から3月21日の期間に1または2の方法で継続手続きを行なってください。
なお，(1)支払科目を変更する場合，(2)文部省科学研究費補助金を支払科目とする場合，(3)利用期限が3月末日でない場合は，継続申請を行うことはできません。
1.学術情報センターへ直接申請した利用者
昨年同様，利用者宛へ継続利用申請書は送付しませんので，支払責任者および経理責任者と相談の上，今年度と同じ内容(登録内容に変更がない)で次年度も利用を継続をする場合は「ＡＰＰＬＹ」コマンドにより継続の申請を行ってください。
なお，次年度から登録内容を変更する場合は，「学術情報センターシステム利用申請書」により「変更」の申請を行い，備考欄に必ず「継続後の変更」と明記してください(「継続後の変更」と明記がない場合はその年度の内容が変更されることとなり，継続の申請としては取り扱いませんのでご注意ください)。
また，継続受付期間内に継続の手続きを行わなかった場合は，平成9年4月以降の利用はできなくなりますが，6月末迄の期間は，失効した利用者番号で学術情報センターに接続すると「継続の有無」が表示されますので，継続すると答えることにより継続の申請を受け付けます(ただし，継続の手続きが終了するまで約1〜2週間利用できなくなります。)。
2.大型計算機センター経由により申請した利用者
利用者が所属する大型計算機センター(所属センター)へ継続申請を行った後，継続受付期間内に，所属センターから学術情報センターの継続申請を，第二センター申請コマンドにより行ってください。
なお，第二センター申請コマンドの詳細は所属する大型計算機センターへ問い合わせてください。
〔各申請の受付期間〕
〔継続申請の方法〕
| 利用者種別 | 継続条件 | 継続手続き | |
| 継続処理 | 学術情報センターへの直接申請による利用者 | 登録内容に変更なし | 「APPLY」コマンドにより継続の申請を行う。 |
| 登録内容に変更あり | 利用申請書に必要事項を記入・押印のうえ備考欄に「継続後の変更」と明記し申請する。 | ||
| 大型計算機センター経由による利用者 | 登録内容に変更なし | 利用者が所属する大型計算機センターへ継続の申請を行った後，第二センターとして学術情報センターへの申請を第二センター申請コマンドで継続の申請を行う。 | |
| 登録内容に変更あり | |||
| 継続を失念した場合 | 学術情報センターへの直接申請による利用者 | 登録内容に変更なし | 失効した利用者番号で学術情報センターに接続し，「継続の有無」の問い合わせで継続の申請を行う。 |
| 登録内容に変更あり | 失効した利用者番号で学術情報センターに接続し，「継続の有無」の問い合わせで継続の申請を行った後，利用申請書で変更の申請を行う。 | ||
| 大型計算機センター経由による利用者 | 登録内容に変更なし | 利用者が所属する大型計算機センターへ申請(継続・新規とも)した後，第二センターとして学術情報センターへの申請を第二センター申請コマンドで新規に申請する。 | |
| 登録内容に変更あり |
〔申請書の登録内容〕
登録内容の確認 継続受付期間内は「APPLY」コマンドで確認できます。4月以降は「CHKAPPLY」コマンドで確認できます。
(共同利用課)
学術情報センターシステムの利用料金の支払いのうち，文部省科学研究費補助金によるものの利用期限は，平成9年2月15日(土)までになります。利用料金の請求(納入告知書)は，平成9年2月20日頃に送付する予定です。
なお，CHARGEコマンドによる利用料金参照機能も，2月15日(土)以降は利用出来ませんので，2月の利用料金についてはデータベース検索終了時に表示される利用料金の内訳をご覧ください。
(共同利用第一係)
前々号以降，「学術雑誌目次速報データベース」に対するデータ提供の申込みが20機関からあり，平成8年10月25日現在データ提供機関の参加状況は以下のとおりです。
| 機関数 | 組織数 | 雑誌数 | |
| 国立大学 | 68 | 166 | 897 |
| 公立大学 | 10 | 13 | 53 |
| 私立大学 | 88 | 95 | 505 |
| 短期大学 | 27 | 27 | 58 |
| 高等専門学校 | 16 | 16 | 18 |
| その他 | 16 | 16 | 34 |
| 合計 | 225 | 333 | 1,565 |
また，データの作成方法などを説明した「データ入力説明会資料」を改訂し，「学術雑誌目次速報データベース作成マニュアル」を発行しました。データの作成や送付についての変更はありませんが，データベースに収録した記事データを任意の条件で抽出し，電子メールで各参加組織に配付する機能や，遡及入力作業を支援するための遡及用データを各参加組織が入手する手順などを説明しています。この作成マニュアルは各参加組織へ順次お送りしています。
なお，このデータベースに関するお問い合わせは，データベース課文献データベース係(TEL.03-3942-6975〜6, FAX. 03-3942-9398)までお願いします。
(データベース課)