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酒井 善則(さかい よしのり/社団法人 電子情報通信学会編集長)

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学 会 名 社団法人 電子情報通信学会
設立年月日 1917年(大正6年) 電信電話学会として設立
会 員 数 個人会員:32,419名  法人会員:501名  (2010年3月末時点)
ジャ-ナル名 ① 電子情報通信学会論文誌A ② 電子情報通信学会論文誌B
③ 電子情報通信学会論文誌C ④ 電子情報通信学会論文誌D
⑤ IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics,
      Communications and Computer Sciences
⑥ IEICE Transactions on Communications
⑦ IEICE Transactions on Electronics
⑧ IEICE Transactions on Information and Systems
⑨ IEICE Electronics Express
分 野 電子、情報、通信分野およびそれらに共通する基礎・境界分野
使用するプラット
フォ-ム名
・IEICE Transactions Online( ①~⑧ ) 
・J-STAGE( ⑤~⑨ )
URL [ IEICE Transactions Online]
  http://www.ieice.org/jpn/trans_online/ ( ①~⑧ )
[ J-STAGE ]
  http://www.jstage.jst.go.jp/browse/transfun ( ⑤ )
  http://www.jstage.jst.go.jp/browse/transcom ( ⑥ )
  http://www.jstage.jst.go.jp/browse/transele ( ⑦ )
  http://www.jstage.jst.go.jp/browse/transinf ( ⑧ )
  http://www.jstage.jst.go.jp/browse/elex ( ⑨ )
電子ジャ-ナル
スペック
全文PDFファイル、引用文献、書誌事項
電子投稿システム 本会独自の投稿論文管理システムを利用
著作権ポリシ- 発行から6ヶ月後の出版社版PDFについて機関リポジトリ掲載を許可。

ジャ-ナルをさらに充実させるために必要な方策
  • アカデミア向けの研究論文のみならず、電子工学および情報・通信関連産業の発展に寄与する工学的応用論文の価値を評価し、積極的に掲載している。
  • 英文論文誌については、既に、日本からよりも海外からの投稿数が多いので、海外からのeditorやreviewerの充実を目指す。
  • 質を保ちつつ受付から掲載までの期間を短縮すること。
  • より使いやすい電子投稿システムと公開システムを目指して継続的な見直しを行う。
電子ジャ-ナル販売のために:大学図書館向けPR
  • 2009年度からのサイトランセンスの本実施に合わせて、2008年から国立大学図書館協会(JANUL)、及び公私立大学図書館協会(PULC)に対し毎年コンソーシアム向け提案を行うと同時に毎年9月に開催されるPULCの版元説明会にも参加している。
  • オンライン版を主体とし、冊子体はオプションの料金体系をとっている。料金体系は3年間は固定(見直しは3年ごと)である。
  • 同時利用制限は設けておらず、walk in ユーザも認めており利便性を高めている。
  • 自機関のアクセス統計などの利用状況が確認できる。
さらに投稿を増加させるために:著者へのPR
  • ほぼ毎月最新のトピックを設けた特集号を用意し、さまざまな分野の研究者に興味をもたれるような工夫を行っている。
  • 2008年にはSPARC Japanの支援を受けて、中国(上海)及び台湾で開催された関連する分野の国際会議においてブースを設け、積極的な宣伝活動を行った。
  • 2009年には独自に、アメリカ(ハワイ)で開催された国際会議において同様の活動を行い、周知の拡大に向けた努力を行っている。また、代理店を通じて韓国のコンソーシアム(KESLI)で、中国では4都市を回る巡回図書展においてそれぞれ販促活動を行った。
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